地震などの災害時の帰宅困難者の一時受け入れ施設には、様々な人が訪れます。

 

首都直下型地震が起こると、帰宅困難者の数は最大800万人に上ると言われています。

一時避難所の受け入れ先として、公共の建物・ホテル・一般企業内があり、一時滞在者の受け入れ予定の企業様は水や毛布などを備蓄されています。

 

しかし、視点を変えるとどうでしょうか？

例えば、熊本県地震で当日から翌日に掛けて、多くの観光客の方々が一時避難所で避難されている様子が報道で出ていました。

そして翌日以降は自衛隊やDMATチーム、行政の方々が指揮を執られていました。

 

その時、被災者と行政との連携をとりもつのも企業受け入れ先の役割なのかもしれません。

 

熊本地震を例にあげると、ホテルなどで一時避難をされる日本人観光客や外国人観光客の様子が映像にありました。

報道では当日の夜中から翌日にかけて学校などの公共の避難所に移られたようです。

熊本は観光地ということもありますが、首都直下型地震が起こった時は、従業員の方・近隣の地域住民の方・日本人観光客や外国人観光客など、もっと多くの帰宅困難者と多言語の方々が発生すると考え、これらに受け入れ対応が出来ているほうが良いと考えます。

そのためには、パッと一目で分かるものを備蓄していることも大事です。

 

 

防災備蓄ベスト　備蓄用でしたら省スペースで備蓄できます。

 

 

熊本県の震災でもニュースで映っていましたが、一時避難所には様々な方がいらっしゃいます。

その方々の中には支援が必要な方もおられます。

災害時には、企業や施設などの一時避難所から本格的な避難所へ誘導をする行政の方々のために、連携もスムーズであるほうが良いでしょう。

だれが、どういう人なのか。他に支援の必要性の有無など、手書きで書き込めるから幅広い用途に対応が可能です。

 

一時避難所にこられる方々と行政(自治体やDMAT・自衛隊など)との連携も考え、防災備蓄ベストを水などと一緒に備蓄されるのは、避難所運営に置いてきっと役立ちます。